健康診断の料金を徹底解説!法定健診と一般健診の費用相場と賢く受診するコツ

健康診断の料金、実はほとんど自己負担がないって知っていますか?

「健康診断の料金って、いくらかかるんだろう」「少しでも料金を抑えることができないかな」と不安に感じていませんか。実は、多くの方が受ける法定健診は、企業が費用を全額負担するケースがほとんどです。

会社員や公務員の方が年に1度受ける定期健康診断は、労働安全衛生法で事業主に実施が義務づけられています。1)そのため、基本的な検査項目については、従業員が費用を支払う必要はありません。同法では従業員側の受診義務も定めています。

一方、自営業の方や健保加入者の配偶者(専業主婦/主夫などの被扶養者)が受ける一般健診も、自治体や健康保険組合から補助が出ることが多く、実質的な自己負担は数千円程度に抑えることができます。2)

健康診断の料金について正しく理解すれば、「費用がもったいない」という理由で受診を先延ばしにする必要はないことがわかります。この記事では、法定健診と一般健診の費用負担の仕組みや相場、さらに補助などを活用し、自己負担の料金を抑えてコスパよく受診するコツを詳しく解説します

法定健診と一般健診の違いと費用の仕組み

法定健診は、労働安全衛生法に基づいて企業が従業員に実施する健康診断です。「常時使用する労働者」に対して、年1回の定期健康診断を行うことが事業主に義務づけられています。1)

法定健診の基本項目には以下が含まれます

  • 既往歴および業務歴の調査
  • 自覚症状および他覚症状の有無
  • 身長、体重、腹囲、視力、聴力の検査
  • 胸部X線検査
  • 血圧測定
  • 貧血検査(赤血球数、血色素量)
  • 肝機能検査(AST、ALT、γ-GTP)
  • 血中脂質検査(LDLコレステロール、HDLコレステロール、中性脂肪)
  • 血糖検査
  • 尿検査(尿中の糖および蛋白の有無)
  • 心電図検査

これらの項目にかかる費用は、全て事業主が負担します。従業員が料金を支払うことは原則ありません。

従業員とは、正社員だけでなくパートタイマーやアルバイト、契約社員なども対象となります。
法定の健康診断項目に係る費用は会社が負担しますが、法定外の費用としてオプション検査や再検査は従業員が自己負担することが一般的です。

―監修者コメント

自営業や健保加入者の配偶者(専業主婦/主夫などの被扶養者)、パート・アルバイトの方が受ける一般健診は、加入している健康保険組合や自治体から補助が受けられます

主な補助制度は下記のとおりです。

加入保険補助内容自己負担の目安
協会けんぽ(被扶養者)特定健診として補助あり500〜1,000円程度
国民健康保険自治体によって補助額が異なる無料〜3,000円程度
健康保険組合組合によって独自の補助制度あり無料〜2,000円程度

多くの場合、自己負担は数千円以内に収まります2)。自治体によっては無料で受診できるケースもあるため、お住まいの地域の情報を確認してみましょう。

健康診断の料金相場とオプション検査の費用

法定健診や一般健診の基本健診の料金相場

法定健診や一般健診の料金は、医療機関によって異なりますが、概ね以下の費用相場となっています。

健康診断の料金相場(全額自己負担の場合)は下記の表のとおりです。

健診の種類料金相場
法定健診(定期健康診断)8,000〜15,000円
一般健診(特定健診相当)5,000〜10,000円
人間ドック(基本コース)30,000〜50,000円

企業負担や補助制度を活用すれば、この金額から大幅に費用を抑えることができます。

オプション検査で追加する項目と料金

基本の健診項目に加えて、気になる部位や病気のリスクをより詳しく調べたい場合は、オプション検査を追加できます。下記に代表的なオプション検査と料金相場をまとめました。

代表的なオプション検査と料金相場は下の表のとおりです。

オプション検査項目料金相場こんな方におすすめ
腹部超音波検査4,000〜6,000円肝臓・胆のう・膵臓などを調べたい
胃カメラ(内視鏡検査)10,000〜20,000円胃がんリスクが気になる
大腸がん検査(便潜血)1,000〜2,000円40歳以上の方全般
腫瘍マーカー検査3,000〜8,000円がんの早期発見を目指したい
骨密度検査2,000〜4,000円骨粗しょう症が心配な女性

東京桜十字のオプション検査料金は下記のとおりです。

検査項目料金備考
腹部超音波検査6,600円
腫瘍マーカー検査2,750円セット項目あり(3種5,500~6種11,000円)
骨密度検査2,200円

>>東京桜十字のクリニックのオプション検査のラインナップを見る

健康診断の料金を抑えるには?質の高い健康診断を受けるには?

補助制度を最大限に活用する

健康診断の料金を抑える最も確実な方法は、補助制度をフル活用することです。2)

チェックすべきポイントは下記の4項目です。

補助についてのチェック項目チェックするべきポイント
勤務先の健康診断制度法定健診の実施時期や受診できる医療機関を確認
健康保険組合の補助被扶養者向けの健診補助や人間ドック補助の有無
自治体の特定健診お住まいの市区町村の無料健診や減額制度
税制優遇医療費控除の対象になるかを確認(治療目的の検査は対象)

必要なオプションを見極める

多くのオプション検査を追加すると、料金が大幅に上がってしまいます。年齢や家族歴、生活習慣に応じて、必要な検査を見極めましょう。

年代別のおすすめオプションをチェックしてみましょう。

年齢おすすめのオプション検査
30代基本健診のみでOK。家族歴があれば腫瘍マーカー追加を検討
40代胃カメラまたは胃透視(バリウム)、大腸がん検査(便潜血)を追加
50代以降腹部超音波、骨密度検査、腫瘍マーカーの追加を推奨

法定項目に含まれないオプション検査の中で、女性の方は乳腺・婦人科健診を積極的に受診することをおすすめします。
また、50代にお勧めするオプション検査として、頭部MRI検査、大腸内視鏡検査も推奨されます。

―監修者コメント

定期的な法定健診・一般健診の受診で早期発見・早期治療を

健康診断の最大の価値は、病気の早期発見です。料金を気にして数年間受診しないでいると、発見が遅れて治療費が高額になるリスクがあります。

年1回の定期的な受診を続けることで、データの変化を追跡でき、わずかな異常も見つけやすくなります。長期的に見れば、定期的な法定健診または一般健診の受診は「最も費用を抑えることができるコスパの良い健康投資」といえます。

>>東京桜十字の法定健診についてのページはこちら

「費用が気になるから」と健康診断を先延ばしにしていませんか?

健康診断を受けない理由として「料金がもったいない」と感じている方は少なくありません。しかし、実際には以下の理由から、受診しない方が経済的にも損をする可能性が高いのです。

病気の早期発見は医療費削減につながる

生活習慣病やがんは、早期に発見すれば治療費を大幅に抑えることができます2)

疾患別の早期発見と進行後の治療費の例を比較してみましょう。

疾患早期発見の場合進行した場合
糖尿病食事・運動療法で月数千円透析治療で月40万円以上
大腸がんステージIなら治療費30〜50万円ステージIVでは300万円以上
高血圧薬代月2,000円程度脳卒中発症後は入院・リハビリで数百万円

健康診断の料金は、将来の医療費を大幅に削減できる「先行投資」なのです。

早期発見で仕事や家事への影響も最小限に

病気が進行してから治療を始めると、入院や長期の療養が必要になり、仕事や家事に大きな支障が出ます。定期的な健診で健康を維持できれば、生活の質を保ちながら働き続けられます。

健康診断で手に入る安心感という心理的メリット

「自分は健康だろうか」という漠然とした不安を抱えながら生活するより、定期的に健康状態を確認することで、安心して日々を過ごせます。この心理的メリットも、健康診断の大きな価値です。

健康診断は、病気の早期発見・早期治療の手段であるだけでなく、重症化や再発など病状の悪化を防ぎ、さらには健康の維持・増進を図るための重要な取り組みです。「病気になったら治す」から「病気にならないように予防する」へ。生き方や働き方が多様化する人生100年時代において、自分らしい生き方=“ミライ”を実現するためには、「生涯健康であること」の重要性がますます高まっています。その健康管理・予防の手段として、健康診断は非常に有効です。健康診断は、そんな“ミライをポジティブに変える”力を持っています。

―監修者コメント

まとめ:健康診断はコスパ最強の健康投資

健康診断の料金は、法定健診なら企業が全額負担、一般健診でも補助制度を活用すれば数千円程度の自己負担で済みます。3)

この記事のポイント

  • 法定健診は企業負担で無料、一般健診も補助制度で数千円以内
  • オプション検査は年齢やリスクに応じて必要なものを選択
  • MRIやCTなどの精密検査で、より詳しい健康チェックも可能
  • 料金を気にして受診を先延ばしにすると、将来的に医療費が高額になるリスクあり
  • 年1回の定期受診が、最もコスパの良い健康管理法

「健康診断の料金がもったいない」と感じている方こそ、補助制度を活用して賢く受診しましょう。東京桜十字では、法定健診から人間ドックまで、幅広いニーズに対応した健診プランをご用意しています。

あなたの健康を守るための第一歩を、今日から始めませんか。

>>東京桜十字の健診プランについて詳しくはこちら

参考文献

  1. 厚生労働省「労働安全衛生法に基づく定期健康診断関係資料」https://www.mhlw.go.jp/content/11201250/001418924.pdf
  2. 厚生労働省「令和6年社会医療診療行為別統計の概況」https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/sinryo/tyosa24/dl/toukei.pdf
  3. 協会けんぽ「料金|生活習慣病予防健診の自己負担額」
    https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g4/cat410/sb4030/r91/

 

監修

桜十字グループ予防医療事業本部 VIP専任シニアマネージャー 石﨑竜太郎

執筆

メディカルトリビューン編集部