健康診断の再検査にかかる費用はいくら?保険適用・会社負担・検査別の相場を解説

健康診断の結果に再検査や精密検査と書かれていると、病気のことだけではなく「費用はいくらかかるのか」「会社が負担してくれるのか」と不安になる方も多いでしょう。

この記事では、健康診断の再検査にかかる費用の目安や健康保険の適用、検査別の費用相場、受診先、利用できる制度を解説します。なお、今回紹介する金額はあくまで目安として確認し、実際の費用は受診予定の医療機関に問い合わせてみてください。

 

―監修者コメント
健康診断で再検査や精密検査を勧められても、その時点で病気が確定したわけではありません。再検査は、健診で見つかった数値や所見をもう一度確認し、精密検査は、その原因や病気の有無を詳しく調べるために行います。
費用は検査の内容や受診先によって異なりますが、医師が診療上必要と判断した検査には健康保険が適用される場合があります。まずは結果報告書の指示を確認し、費用が心配な場合も受診先に相談して、必要な確認を先延ばしにしないことが大切です。

この記事のポイント

再検査の費用目安(保険適用・自己負担3割の場合)約1,000〜10,000円程度
健康保険の扱い健診後の再検査は、診療や精密検査として行われる場合、健康保険が適用されることがある
会社負担・自己負担基本的には自己負担。ただし、勤務先の福利厚生によって会社負担になるケースもある
受診先健康診断を受けた医療機関、かかりつけ医、または内科・各専門科など

(※)金額は検査内容によって異なるほか、追加費用を含めた実際の窓口負担額は記載の金額と異なる可能性があります。

ケース別費用負担の考え方
法定健康診断そのもの原則として会社負担
健診後に医療機関で受ける診療・検査健康保険適用なら自己負担あり
会社の再検査補助制度がある会社負担・補助の可能性あり
自由診療として受ける検査原則全額自己負担
二次健康診断等給付の対象条件を満たせば自己負担なし

健康診断の再検査費用は自己負担になることが多い

健康診断後の再検査費用は、法定健康診断そのものとは費用の扱いが異なるため注意が必要です。ここでは健康診断の再検査費用について解説します。

再検査・精密検査の費用は会社負担とは限らない

労働安全衛生法に基づき会社が実施する健康診断の費用は、事業者が負担すべきものとされています1)。一方、健康診断後の再検査・精密検査は、一律に事業者へ実施が義務付けられているものではありません。

そのため、費用負担の扱いは勤務先や検査の位置づけによって異なります。福利厚生として費用を補助している会社もあるため、受診前に就業規則や社内案内を確認し、不明な場合は人事・総務担当者へ問い合わせてみましょう。

再検査の費用は保険適用されるケースが多い

健康診断の結果を受け、病気の診断や治療方針を決めるために医師が必要と判断して行う検査は、健康保険が適用される場合があります。

一方、健康診断の一環として行われる検査などは、保険診療の対象にならない場合があります。


健診等の結果、疾病又はその疑いがあると診断された患者について、治療方針を確立する等のために検査を行う必要がある場合には、当該検査が当該健診等の一環としてあらかじめ計画又は予定されていたものではないことが客観的に明らかである場合に限り、当該検査に係る費用について、医療保険給付対象として診療報酬を算定できる。

参考文献

厚生労働省「別添1 医科診療報酬点数表に関する事項」P2 通則162)


支払う費用は健康保険の負担割合に応じた金額となり、3割負担が一般的です。

また、医療機関で保険診療として再検査を受ける場合、実際の窓口負担額は初診料・再診料の有無や実施する検査項目、処置内容などによって大きく変動します。具体的な費用については、受診予定の医療機関や会社の担当窓口へ事前に確認しておくと安心です。

詳細な検査費用については、東京桜十字にお問い合わせください。

再検査・二次検査について、詳しくは
「アフターフォロー」のページをご覧ください。

 

 

→関連記事:社会保険に加入していれば健康診断は無料?補助制度と費用負担のしくみを解説

健康診断の再検査と精密検査の違い

「再検査」と「精密検査」は、医療機関や健康診断の種類によって意味が異なる場合があります。一般的には、再検査は異常値や所見が一時的なものかを確認する目的で行われ、精密検査は異常の原因や病気の有無を詳しく調べる目的で行われます。

具体的な違いについては、以下の表を参考にしてみてください。

検査名再検査精密検査
主な目的異常が一時的か、継続しているかを確認する異常の原因や病気の有無を詳しく確認する
検査内容健康診断と同じ検査を再度行うケースが多いCTやMRI、超音波、内視鏡などの検査を行うケースがある
受診するタイミング指定された時期できるだけ早い時期(先延ばしにしない)

なお、どちらの判定結果も、病気が確定したという意味ではありません。健康診断の結果報告書に記載された指示の内容を確認し、案内された時期や方法に沿って受診しましょう。

再検査と精密検査はどちらが重い?

精密検査を受けるよう案内されたからといって、病気が確定したわけではありません。精密検査は異常の原因を詳しく突き止めるために行うため、検査項目が増えたり専門的な検査機器が必要になったりします。

再検査は数値や状態の再確認、精密検査は原因や病気の有無の確認というように、目的が異なるものとして捉えましょう。判定名だけで不安を大きくせず、結果報告書の指示に従い落ち着いて受診することが大切です。

要経過観察との違い

要経過観察とは、すぐに詳しい検査や治療を行うのではなく、一定期間後に数値や状態の変化を確認する判定です。再検査や精密検査とは役割や目的が若干異なります。

また、「経過観察=何もしなくてよい」という意味ではありません。結果報告書に「3カ月後」「6カ月後」などの受診時期が書かれている場合は、その時期を目安に受診しましょう。ただし、体調の変化や気になる症状がある場合は、予定を待たずに早めに医療機関へ相談してください。

【検査別】健康診断の再検査にかかる費用の目安

健康診断の再検査にかかる費用の目安について、以下の表を参考にしてみてください。

検査内容費用目安主な検査内容
血液検査約1,000〜3,000円血糖、脂質、肝機能、貧血などを確認
尿検査約300〜1,000円尿蛋白、尿糖、潜血などを確認
心電図検査約400〜5,000円不整脈や心臓の筋肉の異常を確認
超音波検査約1,500〜3,500円腹部・心臓・頸動脈などを確認
CT検査約5,000〜10,000円 胸部・腹部などの病変や出血を確認(造影剤の有無等で変動)
MRI検査約6,000〜10,000円脳梗塞や脊椎、関節などの異常を確認(造影剤の有無等で変動)
胃内視鏡検査約3,000〜5,000円食道・胃・十二指腸の病変を調べる
大腸内視鏡検査約5,000〜8,000円 大腸の病変やポリープなどを調べる

*上記表は厚生労働省「令和8年度診療報酬改定について3)」を参考に作成

なお、上記表と後述する費用は、健康診断後に医療機関を受診し、保険診療として検査を受けた場合の3割負担を想定した、検査料のみの目安です。初診料・再診料や診察料、薬剤・造影剤などの費用は含まれていません。
実際の自己負担額は、検査内容や医療機関、診療内容などによって異なります。正確な自己負担額や持参物については、事前に受診先の医療機関へご確認ください。

―監修者コメント

ここに示した金額は、健康保険が適用され、窓口で3割を負担する場合の検査料の目安です。実際の支払額は、検査する部位や項目、診察の内容によって変わり、初診料・再診料のほか、造影剤、組織検査、ポリープ切除などの費用が加わることもあります。

また、健診の結果を受けて医師が必要と判断した検査か、健診の一環として予定されていた検査かによって、保険診療の扱いも異なります。受診前に医療機関へ検査内容と費用の見込みを確認しておくと安心です。

詳細な各検査費用については、東京桜十字にお問い合わせください。

再検査・二次検査について、詳しくは
「アフターフォロー」のページをご覧ください。

 

→関連記事:健康診断の料金を徹底解説!法定健診と一般健診の費用相場と賢く受診するコツ

血液検査・尿検査の費用

血液検査や尿検査は、健康診断で異常を指摘された数値を確認するときによく行われます。たとえば、血糖値やHbA1c、LDLコレステロール、中性脂肪、AST・ALT・γ-GTP 、血色素量などを再確認します。

費用は調べる項目数によって異なり、血液検査で約1,000〜3,000円、尿検査で約300〜1,000円が目安です。空腹時血糖や脂質を確認する場合は前日からの食事制限を求められることもあるため、案内に従って検査を受けましょう。

心電図・超音波検査の費用

健康診断の心電図で所見があった場合は、安静時心電図をもう一度行うほか、必要に応じて24時間の心電図を記録するホルター心電図などが行われます。費用は、検査内容が増えるとそれに応じて高くなり、約400〜5,000円円が目安です。

超音波検査では、腹部エコーなら肝臓・胆のう・腎臓などを、心エコーなら心臓の形状や動きを調べます。 部位によって検査料が異なるほか、腹部超音波では食事制限が必要になることもあります。費用の目安は、約1,500〜3,500円です。

CT・MRI検査の費用

CT・MRIは、健康診断のX線検査や超音波検査で詳しい確認が必要と判断されたときに行われることがあります。

費用の目安は、CT検査で約5,000〜10,000円、MRI検査で約6,000〜10,000円です。撮影する部位や使用する装置、検査内容などによって、実際の費用は異なります。

また、CTやMRIによる検査が必要と判断された場合は、検査を実施できる医療機関を紹介されることがあります。

胃カメラ・大腸カメラの費用

胃部X線検査や便潜血検査などの結果を受けて、消化管を詳しく確認する必要がある場合に、胃や大腸の内視鏡検査が行われます。観察のみで終わる場合と、組織を採取する生検、ポリープ切除などを行う場合では費用が大きく異なります。

具体的な費用は、胃カメラが約3,000〜5,000円、大腸カメラが約5,000〜8,000円が目安です。

初診料・再診料

健康診断の再検査では、検査費用の他に診療に伴う基本的な費用が発生します。

初めて受診する医療機関の場合や、以前かかったことがあっても前回の傷病が治癒した後に受診する場合などには初診料がかかります。

また、健康診断を受けた医療機関と同じ施設で後日あらためて保険診療を受ける場合は、初診料ではなく再診料の支払い(算定)となります。

その他追加費用

健康診断の再検査では、初診料・再診料と検査以外の費用が発生することもあります。主な例は以下のとおりです。

追加費用の例費用がかかるシーンの例
紹介状・画像データの発行費別の医療機関へ検査情報を持参するとき
造影剤の費用CT・MRIなどで造影検査を行うとき
病理検査内視鏡などで採取した組織を調べるとき
ポリープ切除などの処置費用検査中に治療や処置を行ったとき
鎮静剤の費用内視鏡検査などで使用するとき

なお、具体的な金額や算定の有無は、医療機関や検査内容によって異なります。

条件を満たせば二次健康診断等給付を利用できる

健康診断の再検査における費用負担が気になる方は、「二次健康診断等給付」の対象になるか確認してみましょう。すべての再検査が無料になる制度ではありませんが、一定の条件を満たす労働者は、脳・心臓疾患に関する二次健康診断と特定保健指導を自己負担なく受けられます。

以下で具体的な条件や注意点を確認してみましょう。

二次健康診断等給付とは

二次健康診断等給付とは、労災保険による給付制度4)です。職場の定期健康診断などで脳・心臓疾患に関連する一定の項目に異常所見が認められた場合、対象となる方は1年度内に1回、二次健康診断と特定保健指導を無料で受けられます。

二次健康診断は、空腹時血中脂質、空腹時血糖、HbA1c、負荷心電図または心エコー、頸部エコーなどが対象になります。通常の再検査費用を広く補助する制度ではないため、ご自身が要件に該当するかを確認することが大切です。

給付を受けるための主な条件

二次健康診断等給付は、原則として、一次健康診断で次の4項目すべてに異常所見が認められた方が対象です。

  • 血圧検査
  • 血中脂質検査
  • 血糖検査
  • 腹囲の検査またはBMI(肥満度)の測定

また、一次健康診断の担当医が「異常なし」とした項目であっても、産業医などが就業環境等を踏まえて異常所見を認めた場合は、その意見が優先されます。

なお、すでに脳・心臓疾患の症状を有すると診断されている方や、労災保険の特別加入者は対象外です。

給付を利用するときの注意点

二次健康診断等給付を受けるには、労災病院または労働局長が指定する医療機関で健康診断を受ける必要があります。希望する医療機関が対象かどうかは、厚生労働省や都道府県労働局の名簿にて確認してみてください。

また、請求は原則として一次健康診断を受診した日から3カ月以内に行う必要があります。やむを得ない事情がある場合を除き、期限を過ぎると給付を受けられなくなってしまうため注意しましょう。なお、利用できる回数は、1年度に1回です5)。

対象になりそうな方は、勤務先の担当者や都道府県労働局へ早めに相談しておくと安心です。

健康診断の再検査は何科で受ける?受診の流れ

健康診断の再検査は、健康診断を受けた医療機関のほか、かかりつけ医や近くのクリニック、総合病院、専門医療機関で受けられます。受診すべき診療科は、異常を指摘された項目によって異なります。

異常を指摘された項目受診する診療科の目安
血圧内科・循環器科
肝機能内科・消化器内科・肝臓内科
便潜血消化器内科・胃腸内科
心電図循環器内科
胸部X線呼吸器内科
尿検査内科・腎臓内科・泌尿器科

もしどの診療科を受診すればよいか迷った場合は、結果報告書に記載された案内を確認するか、健康診断を受けた医療機関またはかかりつけ医へ相談してください。

以下では、健康診断の再検査を受ける医療機関別の特徴を解説していきます。

健康診断を受けた医療機関

健康診断を受けた医療機関は、基本的に検査結果や画像データを保有しているため、再検査までの情報共有がスムーズです。同じ施設で対応できる検査であれば、再検査の受診先の有力な選択肢になるでしょう。

ただし、施設によって対応できる検査の種類は異なります。内視鏡やCT・MRIなどの設備がない場合もあるため、予約が必要かどうかとあわせて事前に確認しましょう。

かかりつけ医や近くのクリニック

かかりつけ医であれば普段の健康状態や服薬内容を把握しているため、健康診断の結果をこれまでの経過と合わせて確認してもらいやすい点がメリットです。

必要な検査に対応していない場合は、専門医療機関を紹介してもらえます。受診すべき診療科がわからない時は、まずかかりつけ医または内科へ相談し、結果票を見せて案内を受けるとよいでしょう。

総合病院や専門医療機関

CT・MRI・内視鏡などの詳しい検査が必要な場合は、医療機関から総合病院や専門医療機関を案内されることがあります。専門医がいる診療科で検査から診断まで進めやすい一方、紹介状が必要な病院もあります。

紹介状を持たずに一定規模以上の大病院(病床規模が500床以上など)6)や特定機能病院、一般病床200床以上の地域医療支援病院などを受診すると、診療費とは別に「選定療養費(特別の料金)」を負担する必要があります。


一定規模以上の対象となる病院では、紹介状を持たずに外来受診した患者等から、一部負担金(3割負担等)とは別に、「特別の料金」を徴収することとしています。

参考文献

厚生労働省「紹介状を持たずに特定の病院を受診する場合等の「特別の料金」の見直しについて」7)


初診時の選定療養費は国により最低金額(原則7,000円以上)が定められており、実際の金額は各医療機関によって異なります。余分な費用を抑えるためにも、まずは健診を受けた医療機関やかかりつけ医に相談し、紹介状を発行してもらうのがスムーズです。

再検査当日の持ち物

再検査の持ち物は医療機関によって異なりますが、次のものを用意しておくと受診がスムーズになります。

  • 健康診断の結果報告書
  • マイナ保険証または資格確認書
  • 紹介状(ある場合)
  • 画像データ・検査データ(ある場合)
  • お薬手帳
  • 会社指定の提出書類(必要な場合)

上記持ち物のほか、当日に血液検査や内視鏡検査を受ける場合は食事制限が求められるケースがあります。検査前の食事・飲水・服薬についても、予約時に確認しておくと安心です。

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再検査当日の流れ

再検査は、一般的に予約から結果説明まで次のような流れで進みます。

  1. 予約
  2. 受付・結果報告書の提出
  3. 医師の診察
  4. 必要な検査
  5. 結果説明・今後の方針確認

なお、検査内容や医療機関によっては、後日あらためて結果説明を受ける場合もあります。

健康診断の再検査はいつまでに受ければよいのか

再検査を受ける時期には、すべての人に共通する期限はありません。異常を指摘された項目や数値、症状の有無などによって、適切な受診時期は変わります。

結果報告書に「1カ月以内」「3カ月後」など具体的な時期が書かれている場合は、その案内を目安に受診してください。「早めに受診」など期限が明確でないときは、健康診断を受けた医療機関やかかりつけ医へ相談しましょう。

なお、精密検査を案内されている場合や、胸の痛み、息苦しさ、強い腰痛などの気になる症状がある場合は、結果票に書かれた時期だけを頼りにせず、早めに医療機関へ相談してください。

また、二次健康診断等給付を利用する場合は、一次健康診断の受診日から原則3カ月以内という請求期限があるため、遅れないようご注意ください。

健康診断の再検査を受けないとどうなるのか

健康診断の再検査を受けずに放置すると、病気の早期発見や治療が遅れるリスクが高まったり、会社から受診状況の確認や結果提出を求められたりする可能性があります。

再検査の結果に必要以上に不安になる必要はありませんが、自己判断で放置せず、結果票の案内に沿って確認することが大切です。

病気が進行するリスクが高まる

再検査が必要な状態をそのままにすると、もし病気が隠れていた場合に診断や治療の開始が遅れる可能性があります。高血圧、糖尿病、脂質異常症などは自覚症状が乏しいこともあり、健康診断の数値が受診のきっかけになるケースも多いです。

がん検診の場合、精密検査を案内された方のうち実際にがんと診断される割合はごく一部です。しかし、万が一のリスクに備えて早期に受診することが重要です。 「症状がないから大丈夫」と決めつけず、まずは再検査の指示に従うことが安心にもつながります。

職場に報告が求められる可能性も

健康診断後、会社から再検査の受診状況や結果について確認を受けることがあります。事業者には健康診断結果に基づく就業上の措置などが求められており、必要に応じて受診を勧めることがあるためです8)。

 

実際の運用は会社の規定や業務内容によって異なるため、提出を求められた場合は人事・総務担当者に目的や提出範囲を確認しましょう。

よくある質問

健康診断の再検査で異常が見つからなくても健康保険は使えますか?

再検査は、健康診断の結果をもとに医師が必要と判断して指示するものであるため、結果的に異常が見つからなかった場合でも、保険診療として扱われることが一般的です。

ただし、自分の希望だけで検査項目を追加する場合などは自費診療になることがあります。心配な場合は、検査前に医療機関へ確認してみてください。

詳しくは記事内「再検査の費用は保険適用されるケースが多い」をご覧ください。

パートやアルバイトでも再検査費用は自己負担ですか?

再検査費用の負担は、正社員・パート・アルバイトといった雇用形態だけでは決まりません。勤務先が再検査の補助制度を設けていれば、雇用形態にかかわらず利用できる可能性があります。

まずは社内規定や福利厚生の案内を確認し、わからない場合は人事・総務担当者や加入している健康保険の窓口へ問い合わせましょう。

詳しくは記事内「健康診断の再検査費用は自己負担になることが多い」をご覧ください。

健康診断を受けた病院以外でも再検査できますか?

必要な検査に対応している医療機関であれば、健康診断を受けた病院以外でも再検査を受けられます。受診時には健康診断の結果報告書を持参し、どの項目で異常を指摘されたのかを医師に伝えてください。

CT・MRIのような専門的な検査が必要な場合は、紹介状や画像データがあると診察がスムーズです。予約時に、健康診断後の再検査に対応しているか、受診予定の医療機関に確認しておきましょう。

詳しくは記事内「健康診断の再検査は何科で受ける?受診の流れ」をご覧ください。

再検査はいつまでに受ければよいですか?

結果報告書に受診時期が記載されている場合は、その指示を目安にしてください。明確な期限がない場合は、健康診断を受けた医療機関やかかりつけ医に相談しましょう。

なお、二次健康診断等給付を利用する場合は、原則として一次健康診断を受けた日から3カ月以内に請求する必要があります。また、気になる症状がある場合は、時期の指定があったとしても、それを待たずに早めに医療機関へ相談することが大切です。

詳しくは記事内「健康診断の再検査はいつまでに受ければよいのか」をご覧ください。

再検査費用は医療費控除の対象になりますか?

医師による診察や疾病の診察・治療のために行われる検査費用は、医療費控除の対象となる医療費に含まれる場合があります。一方、人間ドックや健康診断そのものは、疾病の治療を目的としていないため原則対象外9)です。

ただし、健康診断で重大な疾病が見つかり、そのまま治療へ進んだ場合は、健康診断の費用も医療費控除の対象になることがあります。確定申告に備え、領収書や診療明細書は保管しておきましょう。

まとめ

健康診断の再検査は自己負担になるケースが多く、健康保険が適用されることが一般的です。実際の費用はどの検査を行うかによって変わり、血液検査や心電図なら数千円程度、CT・MRI・内視鏡などでは数千円〜1万円前後が目安になります。

場合によっては会社の費用補助や二次健康診断等給付を利用できることもあるため、勤務先の制度を確認してみましょう。何より大切なのは、費用への不安から受診を先延ばしにしないことです。結果報告書に記載された案内に従い、適切な時期に医療機関やかかりつけ医へ相談してください。

東京桜十字は、血液検査から超音波検査、CT、胃カメラ、大腸カメラまで幅広い検査に対応しています。再検査・精密検査も各クリニックで受けられるため、ぜひお気軽にご相談ください。

 

 

再検査・二次検査について、詳しくは
「アフターフォロー」のページをご覧ください。

―監修者コメント

健康診断は、病気の可能性を早期に見つけるための「スクリーニング検査」です。お手元に届く健康診断結果報告書は、検査値が正常範囲から外れている項目について、再検査や精密検査によって詳しく確認する必要があることを知らせるものです。

再検査や精密検査の案内は、必ずしも病気が確定したことを意味するものではなく、現在の健康状態を正しく把握するための大切な機会です。

一方、異常を指摘されても、自覚症状がないからといって放置してよいわけではありません。高血圧や糖尿病、脂質異常症などは、初期には自覚症状がほとんどないまま進行することがあります。

結果報告書に記載された受診時期や診療科を確認し、判断に迷う場合は健診を受けた医療機関やかかりつけ医に相談しましょう。会社の補助制度や、一定の条件を満たす場合に利用できる二次健康診断等給付制度もあります。費用面の支援も確認しながら、必要な検査や受診を先延ばしにしないことが大切です。

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参考文献・出典

1.厚生労働省「健康診断の費用は労働者と使用者のどちらが負担するものなのでしょうか?」

https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/faq/1.html

2.厚生労働省「別添1 医科診療報酬点数表に関する事項」P2 通則16

https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001732089.pdf

3.厚生労働省「令和8年度診療報酬改定について」

https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_67729.html

4.厚生労働省「労災保険二次健康診断等給付」

https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_05927.html

5.東京労働局「二次健康診断等給付 給付の仕組み」

https://jsite.mhlw.go.jp/tokyo-roudoukyoku/hourei_seido_tetsuzuki/rousai_hoken/rousai-2jib.html

6.厚生労働省「用語の解説」

https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/yougo2023.pdf

7.厚生労働省「紹介状を持たずに特定の病院を受診する場合等の「特別の料金」の見直しについて」

https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_26666.html

8.厚生労働省「健康診断結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針」4(2) 二次健康診断の受診勧奨等、および 6 就業上の措置の決定等

https://www.mhlw.go.jp/hourei/doc/kouji/K170417K0020.pdf

9.国税庁「No.1122 医療費控除の対象となる医療費」

https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1122_qa.htm

監修者情報

監修:桜十字グループ予防医療事業本部 VIP専任シニアマネージャー 石﨑竜太郎