定期健診とは？働く人の健康を守る年1回の必須健康チェック

定期健診とは？目的と基本を知る

職域における定期健診の定義と目的

定期健診とは、労働安全衛生法に基づき、会社が労働者に対して年1回実施することが義務付けられている健康診断です^1）。

一般に「定期検診」と呼ばれることもありますが、職場で行われるものは、病気を個別に調べる「検診」ではなく、健康状態を総合的に確認する「健診（健康診断）」に分類されます。

正社員だけでなく、一定条件を満たすパート・アルバイトも対象となります。

「定期健診」と「定期検診」、どちらが正しい？

ヒトの身体をさまざまに調べる「けんしん」には「健診」と「検診」があります。「健診」は健康診断の略で、「健康であることを確認するため」に行われる検査群で、重大な病気が存在しないかを総合的にチェックします。一方、「検診」は「検査・診断」の略で、特定の病気(がん検診など)を発見するために、公費の補助を受けながら行われる検査を意味します。法令で定められた年1回の「乳がん検診」のような範囲の狭い検査は「検診」に相当し、人間ドックのように総合的に全身を調べて、対応すべき問題が無いかチェックするのは「健診(健康診断)」となります。

定期健診の主な目的は以下の3点です^1）。

―監修医師コメント

全てのけんしんは法律に則って目的をもって行われています。日本人は生まれてから後期高齢者に至るまで、全ての年代で１年に１回のけんしん義務を複数負っています。性別や年代別に、さまざまなけんしんが用意され、少ない自己負担で精度高く受けられる国は、世界では多くありません。とくに「保健指導」は世界唯一で、健康診査の結果によって保健師や管理栄養師が、健康度を上げるための指導を公費によって行ってくれる国は、世界でも日本以外にありません。

以下に法定の健診制度について厚労省が公表している資料を掲示します。健康保険組合連合会が中心となって行っている「健保連人間ドック健診」（いわゆる人間ドック）や「協会けんぽが行っている「生活習慣病予防健診」は、このページの中にある検診を一度に複数行う目的で、この中に記載されていない法律が加味されて行われています。

厚生労働省「日本の健診（検診）制度の概要」:https://www.mhlw.go.jp/content/11201250/001597864.pdf

定期健診は義務？法的根拠と対象者

職域における定期健診の実施は法律で義務付けられています。

職場での定期健診は、労働安全衛生法に基づき、すべての事業者に実施が義務付けられている健康診査です。対象となるのは、契約期間内で定常的に労働に従事している労働者全てです。ですから正社員だけでなく、パートやアルバイトでも一定の条件を満たす場合には対象者となります。

定期健診を受診しなかった場合、労働者側に罰則はありませんが、事業者には罰則が科される可能性があります。^1）また、個人の健康管理と会社の安定的な労働力確保の観点からも受診は極めて重要です。

対象者は、正社員だけでなくパート・アルバイトも

対象となるのは、常時使用する労働者すべてです。正社員だけでなく、パートやアルバイトでも以下の条件を満たせば定期健診の対象になります。

「パートだから関係ない」と思っている方も、これらの条件に該当すれば定期健診を受ける権利があります。

※これは法律で定められた基本的な基準です。実際には、福利厚生の一環として、より多くの従業員を対象に健康診断を実施している企業もあります。

定期健診を受けないとどうなる？

定期健診を受けなかった場合、労働者本人に直接的な罰則規定はありません。しかし、事業者が労働者に健診を受けさせなかった場合は、労働安全衛生法違反として50万円以下の罰金が科される可能性があります¹⁾。罰則の有無以上に重要なのは、健康管理の観点です。定期健診を受けないことで、以下のようなリスクが生じます

→関連記事：「健康診断を受け忘れてた！どうする？ペナルティは？会社への連絡と対処法を徹底解説」

「定期健診では何をするのか不安…」という方のために、具体的な検査内容を解説します。

法令で定められている職域の定期健診の基本項目は以下の通りです^1）。これらは事業者が必ず実施しなければならない項目です。

健康保険組合によっては、これらの法定項目に加えて、胃カメラや超音波（エコー）検査、腫瘍マーカーなど、より充実した検査を提供している場合もあります。

各検査項目で何がわかる？

定期健診の検査項目は、それぞれ異なる健康リスクを早期発見するために設定されています。

なお、これらの検査項目のうち、身長・腹囲・胸部X線・喀痰検査・貧血検査・肝機能検査・血中脂質検査・血糖検査・心電図検査については、医師が必要でないと認めた場合は省略できます¹⁾。

健康保険組合によっては、法定項目に加えて、胃カメラ（胃内視鏡検査）、腹部超音波（エコー）検査、腫瘍マーカー検査などの追加項目を提供している場合もあります。 「定期健診で何をするのか」を事前に理解しておくことで、当日の不安も軽減されます。検査項目一覧を確認し、不明点があれば健診機関や会社の担当者に事前に質問しておくと安心です。

定期健診と健康診断の違い

「健診」と「検診」、さらには「定期健診」という言葉が混在して使われることがありますが、それぞれ異なる意味を持ちます。ここでは定期健診と他の健診・検診との違いを整理します。^2）

健診（健康診断）と検診の基本的な違いとは？

健診（健康診断）は、健康状態を総合的にチェックし、病気の因子があるかどうかを幅広く調べる、いわば「健康であることの確認」が目的です。一方検診は、特定の病気の有無を調べることを目的としています。健康であることの確認とは、単一の検査では困難であり、多くの検査が行われます。一方、特定の疾患を見つけるためには、感度と特異度が高い検査を1つか2つ行えば、スクリーニング検査としては成立します。

そして全ての健診と検診は定期的に行うことで意義を発揮します。「定期健診」とは、一般的に、定められた定期的な受診間隔で実施される健診や検診といえますが、労安衛法では年に一度の検査を「定期健診」と呼んでいます。

定期健診と特定健診の違いは？

職域の定期健診と特定健診（特定健康診査）の主な違いは以下の通りです:

40歳以上の会社員の場合、定期健診の項目には特定健診で必要な検査が含まれているため、両方を同時に受けていることになります。検査をキャンセルしていなければ、改めて特定健診を受ける必要はありません。

定期健診とその他の健康診断との違い

雇入時健康診断
入社時に実施される健診で、採用時の健康状態を確認します。

特定業務従事者の健康診断
深夜業や有害物質を扱う業務など、特定の業務に就く労働者を対象とした健診です。年2回の実施が必要な場合もあります。

海外派遣労働者の健康診断
海外勤務者が出国前と帰国後に受ける健診で、感染症のチェックなども含まれます。

―監修医師コメント
厚労省は毎年、労働者の心身の安全をまとめた「労働安全衛生調査(実態調査)の概況」を公表しています。この中で2002年、「定期健診」について「労働安全衛生法第66条第1項の規定に基づき、事業者が一定の検査項目について毎年定期的に行う健康診断をいう。(労働安全衛生規則第44条)」と定義しています。すなわち職域で労安衛法に基づいて年に１回行われる健康チェックは「定期健康診断（定期健診）」となる訳です。しかしながら職域に限らなくても、定期的な健康チェックを「定期健診」と呼称している団体があったり、「健診」と「検診」の意味を取り違えているために、疾病の発見を目的に定期的に行うものまで「定期健診」（本来は定期検診」と書かれているのを見かけることもあります。労働安全衛生法第66条に「検診」の文字は出てきません。労働者に会社側が行うのは基本的に「健康の確認」であることが分かります。そして下記の５種類を特殊健康診断との対比上「一般健康診断」としています。しかし一般とは「普通の」という意味を内包しますので若干紛らわしく、職域に限っての表現と考えた方が良いようです。

健康診断の種類

事業者に実施が義務付けられている健康診断には、以下のものがあります

厚労省「労働安全衛生法に基づく 健康診断を実施しましょう」

定期健診を受けるメリットとは？

「定期健診は義務だから仕方なく受ける」と考えていませんか？　実は、年に1回の定期健診には義務以上の大きなメリットがあります。ここでは具体的なメリットを解説します。

メリット1：病気の早期発見・早期治療

定期健診の最大のメリットは、自覚症状のない段階で病気や異常を発見できることです。

これらの生活習慣病は初期段階では症状がほとんどなく^3）、気づいた時には重症化していることも少なくありません。定期健診で数値の異常を早期に発見できれば、生活習慣の改善や適切な治療によって重症化を防げます。

健康状態の経年変化を把握

毎年同時期に健診を受けることで、自分の健康データの推移を追跡できます。

たとえば、血圧が3年連続で少しずつ上昇している場合、まだ正常範囲内でも将来的に高血圧になるリスクが高いと判断できます。早めに塩分を控えたり、運動習慣を取り入れたりすることで、高血圧の発症を予防できる可能性があります。

体重やBMI、血糖値、コレステロール値なども同様です。数値の変化を追うことで、生活習慣の改善効果を実感でき、モチベーションの維持にもつながります。

メリット2：医療費の削減

病気の早期発見は、結果的に医療費の削減にもつながります。

生活習慣病が進行して合併症を発症すると、通院や入院が必要になり、医療費の負担が大きくなります。たとえば、糖尿病の糖合併症である糖尿病性腎症で人工透析が必要になると、年間500万円以上の医療費がかかります^4）（保険適用後の自己負担は大幅に軽減されますが、それでも負担は発生します）。

定期健診で早期に発見し、生活習慣の改善や内服治療で進行を防げば、このような高額な医療費を避けられます。

定期健診の費用は基本的に会社負担ですが、仮に病気が進行して高額な医療費がかかるようになれば、その負担は自分自身にのしかかります。年に1回の定期健診を受けることは、将来の医療費を削減するための「先行投資」とも言えます。

メリット3：仕事のパフォーマンス向上

健康状態が良好であれば、一般的には、集中力や判断力が高まり仕事上の生産性が向上することが分かっていす。

体調不良や慢性疾患があると、欠勤や遅刻が増えるだけでなく、健康問題を抱えながら出勤し、業務の生産性が低下してしまう「プレゼンティーイズム」という状態に陥ります。定期健診の受診で不調の種を早期発見し健康を維持することは、キャリアの継続や職場での評価にも好影響を与えます。

メリット4：安心感とストレス軽減

「もしかして病気かも…」という不安を抱えながら日常を過ごすのは、精神的に大きなストレスです。

定期健診を受診して「今年も問題なし」という結果が出れば、安心して生活できます。仮に異常が見つかったとしても、早期であれば対処しやすく、不安を解消する第一歩になります。

定期健診を受けないリスクと費用に関するよくある疑問の解消法

定期健診の重要性は理解していても、さまざまな理由で受診をためらう方がいます。ここでは、よくある疑問や不安、心理的ハードルとその対処法を紹介します。

「定期健診を受ける時間がない」と思いこむ心理的ハードル

よくある悩み:「仕事が忙しくて定期健診を受ける時間が取れない」

定期健診は労働者の権利でもあります。受診することは、「仕事を休むこと」にはなりません。むしろ、健康を維持することで長期的に安定したパフォーマンスを発揮できます。また、定期健診を受けない労働者がいると、事業者が罰則を受けることもあります。

「定期健診の結果を見るのが怖い」という心理的ハードル

よくある悩み:「異常が見つかったらどうしよう…」

病気は早く見つかるほど治療の選択肢が多く、治療成績も良好です。「知らないまま放置」することのほうが、はるかに命のリスクが高いと認識しましょう。

―監修医師コメント
我が国には、「労災保険二次健康診断等給付制度」という仕組みがあります。これは、労働安全衛生法に基づいて行われる一次（定期）健康診断の結果、脳・心臓疾患に関連する一定の項目に異常所見がある方に対し、二次健康診断および特定保健指導が労災保険より現物給付方式にて給付、すなわち無料で受けられる制度です。但し、二次健診等給付の請求は、一次健康診断の受診日から3ヶ月以内で無ければなりません。受診から結果票が届くまで１ヶ月掛かる健診機関の場合、結果が到着してから２ヶ月以内に医療機関に行かねばならない事になります。

対象となる項目は、①血圧、②血中脂質検査、③血糖検査、④腹囲またはBMI（肥満度）です。しかし①～④について「異常なし」と判断された場合であっても、所属事業場に選任されている産業医が必要と認めた場合には受診することができます。

一方、当然ですが、脳疾患および心臓疾患で既に治療を受けていないことが条件となります。さらに事業主や役員等は「特別加入者」という健康診断の受診が自主性に任せられているため、この二次健康診断等給付の対象とはなりません。

日本は50人以上の事業所に産業医を置くことが法律で定められています。そして労安衛法による定期健診は特定健康診査（メタボ健診）を含むため、有所見者には動機付け支援や積極支援が行われます。さらに二次健診等給付制度によって、受診が必要な場合でも医療費がカバーされます。このように何とも手厚いのが日本であり、是非制度を知って職域健診はもちろん、がん検診など法定健診項目を一度に全て受けることが出来る「人間ドック」を積極的に受けて下さい。

「前回の定期健診で問題なかったから大丈夫」という過信

よくある思い込み:「去年異常がなかったから、今年も受けなくていいだろう」

たとえば、前年は血糖値が正常範囲でも、食生活の変化やストレス、運動不足などにより、1年後には糖尿病予備軍になっている可能性もあります。継続的な受診が早期発見の鍵です。

Q＆A　定期健診に関するよくある質問

定期健診について、多くの方から寄せられる質問に回答します。

わからないことがあれば、まずは会社の担当部署に相談しましょう。健診の受診促進は事業者の責務でもあるため、丁寧にサポートしてもらえます。

Q1. 定期健診の費用は誰が負担する?

法定項目は会社負担が原則です。労働者の自己負担は基本的にありません。ただし、人間ドックへのアップグレードやオプション検査（がん検診、脳ドックなど）を追加する場合は自己負担が発生することがあります。

Q2. 定期健診を受けないとどうなる?

1. 労働者本人への罰則はありませんが、事業者には50万円以下の罰金が科される可能性があります。それ以上に深刻なのは健康リスクです。病気が進行すると医療費が数十万円〜数百万円に膨らむ可能性や、突然の体調悪化で就業困難になるリスクがあります。

Q3. パートやアルバイトも定期健診の対象?

はい、対象です。契約期間が1年以上（または継続見込み）で、週の所定労働時間が正社員の4分の3以上であれば、雇用形態にかかわらず定期健診を受ける権利があります。

Q4. 定期健診では具体的に何をする？痛い検査はある?

身体測定、血圧測定、血液検査（採血）、尿検査、胸部X線、心電図などを行います。採血時に一瞬チクッとする程度で、ほとんどの検査は痛みを伴いません。所要時間は30分〜1時間程度です。

Q5. 再検査が必要と言われたらどうすればいい？

再検査＝病気確定ではありません。指示された期限内に必ず受診し、結果票と紹介状を持参しましょう。再検査で異常なしとなることも多く、仮に治療が必要でも早期発見なら選択肢は多く予後も良好です。

Q6. 前年異常がなかったから今年は受けなくてもいい?

いいえ、毎年の受診が重要です。健康状態は1年で大きく変化する可能性があり、加齢とともに疾患リスクも上昇します。継続的なチェックで早期発見・早期対応が可能になります。

定期健診当日の流れと所要時間

まとめ：今すぐ予約しましょう

定期健診は、働く人の健康を守るために法律で義務付けられた年1回の総合的な健康チェックです。病気の早期発見、健康状態の経年変化の把握、医療費の削減など、多くのメリットがあります。

「時間がない」「結果が怖い」といった不安や心理的ハードルがあるかもしれませんが、それらを上回る価値があるのが定期健診です。異常の早期発見は、治療の選択肢を広げ、将来の健康リスクを大幅に低減します。

あなたの健康は、あなた自身とあなたの大切な人のためのものです。今年の定期健診をまだ受けていない方、まだ予約を取っていない方は、今すぐ予約しましょう！

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参考文献

1．厚生労働省「労働安全衛生法に基づく健康診断を実施しましょう～労働者の健康確保のために～」
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11200000-Roudoukijunkyoku/0000103900.pdf

2．厚生労働省「特定健診・特定保健指導について」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000161103.html

3．日本生活習慣病予防協会「生活習慣病とは」
https://seikatsusyukanbyo.com/prevention/about.php

4．厚生労働省「腎疾患対策の取組について」
https://www.mhlw.go.jp/content/10905000/001005972.pdf

監修者情報

監修

西﨑　泰弘

日本総合健診医学会 理事長.国際健診学会（IHEPA）理事長

東海大学特任教授／同ウェルビーイング研究所 所長

六本木ヒルズ桜十字クリニック予防医療センター長

東海大学Sakura well-being寄付講座 代表

執筆

メディカルトリビューン編集部